日本計量新報　2009年4月12日 (2769号)

最新科学機器展・計量計測総合展
4月22日〜24日、名古屋市吹上ホール

製造業の中核をなす中部・東海地域
幅広い情報交換の場

第21回最新科学機器展・第9回計量計測総合展が4月22日(水)〜24日(金)の3日間、名古屋市中小企業振興会館吹上ホールで開催される。技術革新の基礎を支える研究開発支援機器である科学機器と、経済・産業活動や消費生活といった広い分野で社会を支える計量計測機器が一堂に会する、3年に1度の貴重なチャンスである。

同展示会は、中部・東海地区で最大規模の専門展示会。企業のみならず、大学やTLO（技術移転機関）、公的研究機関に広く出展を働きかけ、来場者や出展企業との情報交換を行うビジネスマッチングの場を提供する。　

前回（2006年）開催時は2万5141名が来場者した。

参加企業等、詳細は展示会ウェブサイト参照（http://www.msis.jp/）。

【会期】2009年4月22日(水)〜24日(金) （3日間）

【開場時間】10時〜17時（最終日のみ16時まで）

【会場】名古屋市中小企業振興会館吹上ホール（名古屋市千種区吹上2−6−3）

【入場料】 1、000円（税込、招待券持参者は無料）招待券は同展ウェブサイト（http://www.msis.jp/）からダウンロードできる。

【主催】東海科学機器協会、(社)愛知県計量連合会、フジサンケイビジネスアイ

【共催】(社)日本計量振興協会、(社)日本計量機器工業連合会

【後援】 文部科学省、中部経済産業局、愛知県、名古屋市、東海地域研究学園都市構想推進連絡会議、名古屋商工会議所、科学技術交流財団、名古屋市工業技術振興協会、東海ものづくり創生協議会、中部科学技術センター、日本化学会、日本分析化学会、日本科学機器団体連合会、日本理化学硝子機器工業会、東海テレビ、産経新聞社（順不同・申請予定）

【問い合わせ先】フジサンケイビジネスアイ（日本工業新聞新社）事業部（〒100−8125、東京都千代田区大手町1−7−2、電話03−3273−6177、FAX03−3241−4999、電子メール: [email protected]）

産官学連携テーマゾーン

【機関・学校名】▽愛知県産業技術研究所▽科学技術交流財団▽産業技術総合研究所　中部センター▽中部知的財産戦略本部▽東海ものづくり創生協議会▽富山大学▽豊橋技術科学大学▽名古屋工業大学▽名古屋市工業研究所▽名古屋大学

知財情報＆戦略システム展in名古屋2009

【会社名】▽インパテック(株)▽（独）工業所有権情報・研修館▽(株)ジー・サーチ▽(株)デンネマイヤー・ジャパン▽トムソン・ロイター▽(社)日本特許情報機構▽日本パテントデータサービス▽(社)発明協会▽パナソニックソリューションテクノロジー(株)▽(株)日立製作所▽富士通(株)▽(株)翻訳センター

日本計量新報　2009年4月12日 (2769号)

東日製作所　微少トルク測定器
デジタルトルクゲージ

左から、表示器を閉じた状態、表示器を開けた状態

　(株)東日製作所（東京都大田区大森北2−2−12、辻修社長）は、2〜200cN・mの微小トルクを測定するデジタル式のトルクゲージ「BTGEシリーズ」5機種の発売を開始した。

トルクゲージは主に手持ち式（ハンディー）のトルク計で、測定物をトルクゲージでチャッキングして測定物またはゲージ本体を捻って測定するもの。

BTGEシリーズの特長は以下の5点。

(1)様々な微小トルクの計測ニーズや作業姿勢に対応。 表示器を開けばデスクトップのトルクメータと同様に、表示器を閉じれば機械式のBTGと同じ手持ち式で使える。

(2)デジタル式で、読み取りの個人差がない。

(3)測定値は999データのメモリーが可能。またUSB（miniB）端子付で、PCでのデータ処理が容易。

(4)CEマーク付き。精度プラスマイナス2％プラス1digit（※digitは1目盛に相当）。

(5)同社のトルクドライバSTCやFTD−S、BMRDなど）の日常点検（トルクチェック）用途に最適。

【価格】14万1750円（税込）

【主な仕様】型式／測定範囲（cN・m）／1digit（cN・m）の順。▽BTGE10CN／2 〜 10／0・01▽BTGE20CN／4 〜 20／0・02▽BTGE50CN／10 〜 50／0・05▽BTGE100CN／20〜 100／0・1▽BTGE200CN／50 〜 200／0・2

日本計量新報　2009年4月12日 (2769号)

人事異動
経済産業省産業技術環境局知的基盤課

【転入】知的基盤課NITE調整係長・MLAP担当専門職関川智洋（（独）製品評価技術基盤機構）

【転出】▽左海功三（知的基盤課NITE調整係長・MLAP担当専門職、（独）製品評価技術基盤機構へ）

（4月1日付）

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